マリンジェット相談 : マリンジェットに関しての情報、あります。

マリンジェット相談

マリンジェットの直接のユーザであるライダーのグループの中にも、自主的なイベントなどを通じて、啓蒙活動を行っているところがあります。こういった活動には、単に「事故を起こさない」「事故にあわない」といった受身のものだけではなく、たとえば救護技術の習得など能動的なものも含まれる。また、ライダーをマーケットとするマリンジェット雑誌なども、しばしば安全性に関する特集記事を掲載しています。

日本国内でも、琵琶湖では「滋賀県琵琶湖のレジャー利用の適正化に関する条例」（琵琶湖ルール）により、従来型2サイクルエンジンの使用が禁止（経過措置あり）されるなどの取り組みがなされており、従来型2サイクルエンジンの使用は減少していくものと思われる。行政による対策として、各自治体の条例や船舶職員及び小型船舶操縦者法でマリンジェットの操縦区域を制限したり、酒気帯び運転を取り締まったりしています。

救命胴衣によって溺死することは比較的防げるようになったが、その分、頭部・胸部・脊椎・頚部の防護が新たな課題となり、マリンジェット雑誌でも保護スーツ等の装備が勧められるようになってきました。これらを内蔵したウェアも市販されています。勿論死亡事故だけでなく、背部への衝撃による脊髄の損傷などもあり、メーカーの広報やマリンジェット雑誌でも首パッドのネック・ブレース・システム、脊椎パッド等のプロテクタやヒットエアーのようにエアバッグ機能付きのジャケット等の装備が勧められるようになってきました。

このような特性を踏まえ、近年発売される主要機種には、危険回避のため、アクセルOFFでも穏やかな旋回を確保する装置が装備されています。装置のしくみは2つに大別され、一定の条件の下でエンジンの回転数を確保して推進力を発生させ旋回性を確保するもの（ヤマハ、カワサキ）と、船体側面後端にハンドルと連動する小さな舵を装備するもの（シードゥ）とがあります。海上保安庁（沿岸警備隊）や水上警察、消防、海上自衛隊（海軍）、陸上自衛隊（陸軍）、海兵隊、民間のレスキュー会社や団体では、水上バイクの機動性を生かし、警備艇やレスキューとして使用しています。

Category : kawasakiマリンジェット